辞めるべき会社の特徴6つ|ブラック企業かどうかを見分けるポイント

辞めるべき会社の特徴6選|床に手をついて落ち込む女性のイラスト

こんにちは。人事歴20年の心理カウンセラー、あおいです。

こんなことはありませんか?
  • 残業や休日出勤が当たり前になっている
  • 頑張っても給料や評価が上がらない
  • 会社がつらいのは、自分が弱いからだと思ってしまう

長く同じ会社にいると、おかしな働き方でも「普通」に見えてしまいます。つらさの原因は、あなたではなく会社の側にあるかもしれません。

大切なのは、今の会社を一度、外から見るつもりで見直すことです。人事とカウンセリングの現場で見てきたことをもとに、辞めるべき会社の6つの特徴をお伝えします。

この記事でわかる辞めるべき会社の6つの特徴
  1. 長時間労働が当たり前になっている
  2. 社員をコストとしか見ていない
  3. ハラスメントが放置されている
  4. 昇進やスキルアップが見込めない
  5. 古い体質が変わらない
  6. 法律や倫理に反することをさせる

※この記事の内容はYouTube動画でも解説しています。

\ 公式LINEで無料プレゼント中 /

ご登録いただいた方に、職場で役立つマニュアルをお配りしています

つらい職場を「普通」だと思ってしまうのはなぜ?

夜のオフィスで、疲れた顔の同僚たちと一緒に残業を続ける女性のイラスト

長く同じ環境にいると、その環境が当たり前に感じられてくるからです。周りの同僚も同じように働いていると、長時間労働やハラスメントがあっても「これが普通」と受け入れてしまいます。

いくつもの会社で働いた経験がある人は多くないので、比べるものもありません。特に真面目な人は、つらさの原因を自分の中に探しがちです。

相談でお話を伺うと、ブラック企業と言うしかない職場で、何年も我慢してこられた方が少なくありません。

これから紹介する6つの特徴が見られる会社は、「普通」とは言えません。今の職場を見直す判断材料にしてください。

辞めるべき会社の6つの特徴

問題のある職場によく見られる6つの特徴です。当てはまるものがあるか、確かめながら読んでみてください。

① 長時間労働が当たり前になっている

確かめること
給与明細や勤怠の記録で、この半年の残業時間を月ごとに数えてみる。

残業や休日出勤が当たり前の職場は、心と体の健康を壊すリスクがとても高い職場です。

法律では、残業時間の上限は原則として月45時間・年360時間です。「特別条項付きの36協定」があれば臨時的に超えられるので、超えた月があるだけで違法とは限りません。

それでも、パートを除く働く人の残業などの時間は、平均で月13.2時間です(2025年・厚生労働省の統計)。毎月45時間を超える残業が続く職場は、かなり労働時間が長いと言えます。

残業代をきちんと払わない会社や、休みが少ない会社も要注意です。2025年の厚生労働省の調査では、年間休日が120〜129日の企業が37.3%で最も多くなっています。土日と祝日を合わせると年に約120日なので、これを大きく下回るなら休みがかなり少ない職場です。

有給休暇は、法律で認められた働く人の権利です。申し出を断られたり、理由を問い詰められたりして取りにくい職場も問題があります。

一人の力で変えるのは難しい職場です。体が限界を迎える前に、転職も考えてみてください。

残業が多かった方は、辞める前に記録を確かめておきましょう。辞める前の6か月に次のどれかがあれば、自己都合で辞めても、ハローワークで「特定受給資格者」と認められることがあります。

  • 1か月で100時間を超える残業があった
  • 連続する2か月以上の平均で、月80時間を超える残業があった
  • 連続する3か月、それぞれ45時間を超える残業があった

認められると、失業手当(雇用保険の基本手当)を自己都合の場合より早く受け取れ、日数も手厚くなる場合があります。残業時間がわかる給与明細や勤怠の記録は、捨てずに取っておいてください。

② 社員をコストとしか見ていない

自宅のテーブルで給与明細と電卓を前に、不安そうに考え込む女性のイラスト

確かめること
給与明細から時給を計算して、働いている都道府県の最低賃金と比べる。

フルタイムで働いているのに生活が苦しいほど給料が低いなら、最低賃金を下回っている可能性があります。月給の人は、次の順で時給に直して比べます。

  1. 支給額から、最低賃金の計算に入らない手当(家族手当・通勤手当・残業代など)を引く
  2. その額を12倍して、1年間の所定労働時間で割る

たとえば月25万円の支給から、家族手当3万円・通勤手当2万円・残業代2万円を引くと18万円です。年間の所定労働時間が2000時間(250日×8時間)なら、時給は1,080円になります。

この額が、働いている都道府県の最低賃金より低ければ下回っています。最低賃金は毎年見直されるので、最新の額は厚生労働省の「地域別最低賃金の全国一覧」で確かめてください。

最低賃金を満たしていても、仕事の量や責任に見合わない給料なら問題です。自分の給料が妥当か分からないときは、転職エージェントに相談すると、市場価値を客観的に教えてもらえます。

こうした会社は、トイレや休憩室が不衛生なままなど、給料以外の待遇も悪いことが多いものです。

③ ハラスメントが放置されている

確かめること
いじめやハラスメントを、上司が見て見ぬふりしていないか。相談や異動の希望に、会社が向き合っているか。

上司や同僚からのハラスメントが日常的にある職場は、心にも体にも有害です。たとえば次のようなことが続いている職場です。

  • 上司が感情的に怒鳴る・人格を否定する言葉を使う
  • 威圧的な態度で、長い時間説教される
  • 嫌味を言われる・仕事の情報を共有してもらえず孤立させられる

こうした職場では、上司がいじめを知りながら放っておいていることも少なくありません。上司より社歴の長い「お局」のような人が幅を利かせている職場は、特にそうなりがちです。

異動を願い出る手もあります。ただ、こうした状態を許している会社は体制そのものに問題があることが多く、相談しても動いてもらえないことが珍しくありません。別の部署に移っても同じ問題にぶつかりがちなので、会社を変えたほうが良い職場に出会える見込みは大きくなります。

とはいえ、異動を待つか会社を変えるか、一人で決めるのは難しいものです。迷ったときのために、公式LINEで個別相談も受け付けています。

公式LINEで個別相談と職場で役立つマニュアルの無料プレゼント

④ 昇進やスキルアップが見込めない

確かめること
評価の基準がはっきりしているか。上のポジションが、社内からの昇進で埋まっているか。

どれだけ頑張っても昇進やスキルアップが見込めない会社には、長くいないほうがいいかもしれません。

たとえば、評価が上司の好き嫌いで決まる会社です。成果が数字で出にくい仕事では、公平な評価の仕組みがないと頑張りが報われません。

育成に関心がなく、即戦力ばかり求める会社も要注意です。上のポジションが外からの採用で埋まり、何年も同じ立場で同じ仕事を続けることになりがちです。

こうした会社は社員を取り替えのきく駒のように扱い、いつも求人を出していることがあります。いつ辞めても困らないように、準備しておくと安心です。

⑤ 古い体質が変わらない

会議で改善の提案書を差し出す女性と、片手を上げて提案をはねつける年配の社長のイラスト

確かめること
仕事の改善を提案したときに、聞いてもらえるか。社内行事への参加を、断れる雰囲気があるか。

創業当時からの習慣が根強く残り、経営陣が社員の声を聞かない会社です。社長が絶対的な権力を持つワンマン経営だと、その傾向が強くなります。

たとえば、業務の改善を提案しても「余計な口をきくな」と一蹴されます。社員旅行や運動会などへの参加が、半ば義務になっていることもあります。

アットホームな雰囲気を売りにしている会社ほど、同調圧力が強いことがあります。社長や会社が大好きな人には良い職場でも、なじめない人には息苦しい場所です。周りが元気に働いていても、なじめない自分を責める必要はありません。

⑥ 法律や倫理に反することをさせる

確かめること
「みんなやっているから」という理由で、おかしいと思うことをしていないか。

不正が当たり前になっている会社で働くのは危険です。中にいると、感覚がまひしてしまうことがあります。

ノルマなどの強いプレッシャーがかかると、「周りもやっているから」と良くないことに加担してしまいがちです。不正が明るみに出れば、関わった社員のキャリアにも傷がつきかねません。

法律違反とまでは言えなくても、倫理的に問題のあることをさせる会社も同じです。たとえば次のようなことです。

  • 知識の少ない高齢のお客様に、リスクの高い商品を売らせる
  • クレームの本当の原因を隠して対応させる

良心に反することを続けていると、自尊心が傷つき、働く意欲も下がっていきます。

会社を辞めるのは悪いことではありません

会社を辞めることに、罪悪感を抱く方はとても多いです。でも、会社を辞めることは決して悪いことではありません。6つの特徴が当てはまる会社で限界を迎える前に離れるのは、自分を大切にするための冷静な選択です。

すぐに退職届を出さなくても、辞める日を決めて準備を始めるだけで気持ちが落ち着くことがあります。転職活動を始める・退職後にもらえる給付を調べるなどして、「辞めても大丈夫」と思える状況を整えておくのです。

相談者さんの例

「半年後に辞める」と決めて転職活動を始めたところ、会社からのプレッシャーを前ほど重く感じなくなった方がいました。

最後は「会社に行くのがつらくなくなった」と、そのまま働き続けることを選ばれました。

  1. 残業時間の上限について:厚生労働省「時間外労働の上限について」(原則として1か月45時間・1年360時間。通常予見できない業務量の大幅な増加などに限り、特別条項付きの36協定で上限を超えられる。その場合も年720時間以下などの上限がある)
  2. 残業などの時間の平均について:厚生労働省「毎月勤労統計調査 2025(令和7)年分結果確報」(一般労働者の所定外労働時間は月13.2時間。事業所規模5人以上。所定外労働時間 = 早出・残業・臨時の呼出・休日出勤などの時間)
  3. 年間休日について:厚生労働省「令和7(2025)年就労条件総合調査 結果の概況」(年間休日総数が120〜129日の企業が37.3%で最も多い。令和6年1年間の年間休日)
  4. 祝日の数について:内閣府「国民の祝日について」(国民の祝日は元日から勤労感謝の日までの16日)
  5. 有給休暇について:厚生労働省「確かめよう労働条件:年次有給休暇」(労働基準法第39条で労働者の権利として保障。原則として労働者が請求する時季に与える。事業の正常な運営を妨げる場合は、会社が時季を変えられる)
  6. 最低賃金について:厚生労働省「最低賃金の対象となる賃金」(家族手当・通勤手当・時間外の割増賃金などは除く)、「最低賃金額以上かどうかを確認する方法」(月給は1か月平均の所定労働時間で割って時間額に直す)、「地域別最低賃金の全国一覧」
  7. 特定受給資格者について:ハローワークインターネットサービス「特定受給資格者及び特定理由離職者の範囲の概要」(離職の直前6か月間に、連続する3か月で45時間、1か月で100時間、または連続する2か月以上の平均で1か月80時間を超える時間外労働があったため離職した者)、厚生労働省「離職されたみなさまへ」(正当な理由のない自己都合の離職には給付制限がある。特定受給資格者は所定給付日数が手厚くなる場合がある)

まとめ

長く同じ会社にいると、おかしなことも「普通」に見えてしまうものでした。辞めるべき会社の6つの特徴をおさらいします。

  • 長時間労働が当たり前になっている
  • 社員をコストとしか見ていない
  • ハラスメントが放置されている
  • 昇進やスキルアップが見込めない
  • 古い体質が変わらない
  • 法律や倫理に反することをさせる

当てはまるものが多いなら、あなたが弱いのではなく、会社の側に問題がある可能性があります。心と体の健康をいちばんに、これからの働き方を考えてみてください。

この記事を最後まで読んでくださったあなたへ

心理学やコミュニケーションに関心を持つあなたは、もしかすると今、相手の気持ちを考えるあまり「職場の人間関係」で人知れず気疲れしていませんか?

私はこれまで人事部門で約20年にわたり、数え切れないほどの社内トラブルや人間関係の悩みと向き合ってきました。(現在はYouTube『職場の心理カウンセラーあおい』を運営・登録者2万人超)

もし今、職場で少しでも息苦しさを感じているなら、限界を迎えて心が折れてしまう前に、フッと心を軽くするヒントを受け取ってください。

現在、公式LINEにご登録いただいた方限定で、個別相談のご案内や、ノウハウを凝縮した『職場の人間関係がフッと軽くなる特別マニュアル(全4冊)』を無料プレゼントしています。

>>【無料】職場の人間関係がフッと軽くなる4冊のマニュアルを今すぐ受け取る

退職・転職の悩み
心理カウンセラー あおいをフォローする
タイトルとURLをコピーしました